電気自動車への疑問は、単なる拒絶反応ではない
2025年、市場に多様なモデルが登場し、充電インフラも整備が進む中で、依然として多くの人々が電気自動車への購入に踏み切れずにいます。このためらいは、しばしば「時代遅れ」や「変化への抵抗」と簡単に片付けられがちです。しかし、実際にドライバーの声に耳を傾け、最新の電気自動車を体験してみると、その背景にはもっと複雑で現実的な事情があることがわかります。
価格と「総保有コスト」のギャップ
まず大きな障壁となっているのは、初期購入費用です。たとえ長期的な燃料費やメンテナンスコストでメリットがあると言われても、目の前の高額な出費は心理的ハードルとして立ちはだかります。特に、中古車市場の未成熟さは、購入後の価値下落に対する不安を煽ります。これらは単なる「ケチ」ではなく、家計を預かる者として当然の慎重さと言えるでしょう。
充電の利便性：インフラの「数」と「質」の課題
充電スポットの数は確実に増えています。しかし、問題は「数」だけではありません。自宅で充電できない集合住宅の居住者にとっては、日常的な充電計画が必須の負担となります。また、高速充電器の場所や稼働状況、混雑の予測は、長距離移動時に大きなストレス要因です。この「充電への気遣い」が、従来のガソリン車による「気楽さ」を奪っていると感じるユーザーは少なくありません。
「所有」から「利用」へのパラダイムシフト
電気自動車の普及は、単なる動力源の変更にとどまりません。車の「所有」そのものの価値観を問い直す潮流と重なっています。サブスクリプションサービスやカーシェアリングの充実は、所有に伴うリスク（技術の陳腐化、バッテリー劣化への懸念）を避けたいという合理的な選択肢を提供します。電気自動車を「買わない」判断は、新しいモビリティの形を模索する前向きな態度の表れかもしれません。
電気自動車は技術的に成熟し、環境性能は疑いようがありません。しかし、その普及を遅らせているのは、技術そのものへの不信ではなく、私たちの生活や価値観に深く結びついた「現実的なわがまま」なのです。これらの懸念が真摯に解消されるとき、電気自動車は初めて「当たり前」の選択肢となるでしょう。